公開用｜停電時損害額シュミレーション（可搬型UPSポータブルパワー導入検討）
停電時損害額シュミレーション
停電・瞬断時の損害額と可搬型UPS導入の費用対効果（ROI）を試算します。
産業区分を選択すると業種別のプリセット値が入力されますので実態に即して修正しお使いください。
製品情報：
慧通信技術工業 可搬型UPSポータブルパワー
基本情報
会社名 / 案件名（任意）
産業区分（プリセット値・修正しお使いください）
-- 選択してください --
製造（食品・医薬・半導体）
物流・流通センター
金融・データセンター
医療機関・介護福祉
その他
対象プロセス
停止時間（分）
復旧工数・再起動コスト（円/回）
違約金・機会損失（円/回）
品質ロス・廃棄費用（円/回）
年間想定発生回数（回/年）
UPS導入で回避できる割合（効果率 %）
可搬型UPS 導入価格（円・税込／搬入費・材工目安含む）
人時売上高（RPLH）ベース
産業別 年間総実労働時間（1人あたり）
製造業（1879時間）
情報通信業（1877時間）
運輸業（1992時間）
卸売・小売業（1565時間）
金融保険業（1742時間）
不動産・物品賃貸業（1770時間）
医療・福祉（1559時間）
その他サービス業（1657時間）
売上高（年間・円）
従業員数（人）
影響人数※任意
影響率（%）※上が0の場合
RPLH（人時売上高）= 年間売上 ÷（年間労働時間 × 従業員数）。
停止損（機会損失）= RPLH × 停止時間（時間）× 影響人数。
売上・人数が未入力の場合は、産業別の参考初期値（RPLH）を用います。
※年間総実労働時間（産業別）の参考値は、厚生労働省
「労働基準関係法制研究会 第1回」資料（令和6年1月23日）
「資料3-2 人口構造、労働時間等について」に基づきます。
詳細は厚生労働省の公開ページをご確認ください。
・公開案内ページ：厚生労働省「労働基準関係法制研究会 第1回資料」
・資料3-2（PDF）：人口構造、労働時間等について
事業所/ライン別（任意・最大10行）
名称
RPLH（円/h）
影響人数
稼働率（0.01-1）
※ 1つでもRPLH×人数の入力があれば「サイト別合算」モードで計算します。
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